310 労働生産性の要因分解 - 主要先進国の生産性低下
主要先進国の労働時間あたりGDP 実質成長率について要因分解をしてみました。日本、イギリス、イタリア、フランスは1970年代に大きく成長をしていますが、2000年代からの成長率がかなり低くなっています。
293 平均給与の実質化 - 基準年と物価指数
日本の平均給与について、物価指数と基準年を変更した場合の計算例をご紹介します。日本は物価指数に乖離があり、停滞・低下しているため実質化の計算結果も異なります。
242 購買力平価って何？ - 計算方法と検証
為替レートともに、ドル換算によく用いられる購買力平価について、その意味や計算方法を確認してみます。購買力平価は両国の物価変化率の比に比例するという計算がされていて、両国間の物価比率を踏まえた通貨の交換比率となります。購買力平価換算は、ドル換算してさらに物価比率で調整した数値になる事を意識する必要がありそうです。
227 あまりに長い日本の経済停滞 - バブルの影響はどれくらい？
日本の1人あたりGDPについて、バブル発生前の1984年からの成長率と比較すると、経済停滞があまりに長い事がよくわかります。現在の430万円よりも2割程度高い530万円が最低限の水準ですが、到達できていません。
197 消費者物価指数とデフレータ - 長期推移で見る各国の特徴
消費者物価指数とGDPデフレータの2つの物価指数について、主要国の長期推移を比較します。長期的に見れば他国は大きく物価上昇しているのに対して、日本は2指標とも停滞が続いています。また、GDPデフレータが大きく下振れしているという特徴もあります。
196 物価指数の違いとは？ - 消費者物価指数とGDPデフレータ
日本は物価が停滞していますが、消費者物価指数とGDPデフレータで大きく傾向が異なります。ほかの主要国を見ると軒並み足並みをそろえて成長していますが、ドイツや韓国など工業国は日本同様にGDPデフレータがやや下振れしているようです。
180 日本経済の中身の変化 - 実質・名目の関係性
日本の経済活動別GDPについて、名目値、実質値、物価(デフレータ)との関係を、1つの相関図にまとめてみます。どの産業で変化が起こっているのかが一目でわかるのではないでしょうか。やはり最大産業の製造業の異質さが際立ちます。
179 生産面から見る日本の物価 - 経済活動別デフレータ
日本の国内統計データから、産業別のデフレータに着目します。日本は全体的に物価が停滞・マイナスしていますが、特に「製造業」で物価マイナスが顕著です。その製造業の各業種のデフレータをグラフ化してみると、半導体関連業種の物価停滞が大きいという実情が見えてきます。
178 実質成長・名目縮小の製造業 - 実質GDPの変化
日本のGDP生産面について、産業・業種ごとの実質値推移を確認していきます。名目値では縮小している製造業ですが、実質値ではプラス成長をしている事がわかります。特にコモディティ化の進む半導体に関連した業種は名目値で縮小、実質値で成長という特殊な状況にあるようです。
176 「良いものを安く」は正しいのか - 生産面の物価変化
GDPデフレータの生産面に着目します。主要国では情報・通信業の物価が下がり、建設業や公務・保健・教育などが物価上昇を牽引しています。一方日本は、最大産業の工業が最も値段が下がり、全体を押し下げています。人口の減る日本で規模の経済に依拠する「良いものを安く」は正しい価値観と言えるのでしょうか？