205 日本の製造業の変化 - 規模別の従業者数・付加価値額
日本の製造業で起こっている変化を工業統計調査を基に可視化してみます。事業所規模別に変化を見ると、小規模事業者が半分以上減るなど淘汰が進んできた状況がわかります。一方で、大規模事業者でも付加価値が減り生産性が低下しています。
204 雇用者の付加価値と分配 - 生産性・給与・分配率
雇用者1人あたりの付加価値と雇用者報酬について計算し、分配率を比較してみました。
日本はどちらも低めの水準に立ち位置を変化させていますが、分配率は比較的高めの水準のようです。
203 平均給与の産業別国際比較 - 日本はどの産業が高い？
平均給与に相当する雇用者1人あたり雇用者報酬について、主要先進国の産業別に比較してみました。専門サービス業や公共的産業で圧倒的なアメリカや、金融保険業で高い水準のイギリスなど、各国で特徴がありそうです。
202 給与水準の高い産業とは？ - 雇用者1人あたり雇用者報酬
主要国の産業別雇用者1人あたり雇用者報酬を自国通貨建てでグラフ化してみました。情報通信業と金融保険業の給与水準が高く、工業が続くという共通の特徴が見えます。アメリカでは専門サービス業が、イギリス、イタリアでは金融保険業が極端に高い水準というのも特徴的です。
201 労働生産性の産業別国際比較 - 各国の特徴と傾向
主要国の産業別給与所得と労働者から、産業別の平均給与を算出して比較してみます。生産性の高い情報通信業や金融業の給与水準が高い事がわかります。イタリアの公務・教育・保健、フランスの専門サービス業など各国の特徴もよくわかります。
200 労働生産性の高い産業は何か？ - 産業別1人あたり付加価値
主要国の産業別GDPと労働者数から、産業別の労働生産性を計算してみます。金融業、情報通信業、工業の労働生産性が高く、一般サービス業や公務・教育・保健の労働生産性が低いという共通点が見えてきます。
199 労働者数で見る産業の変化 - 産業別の労働者数シェア
主要国の産業別労働者数について、各国でのシェアを比較していきます。自国の得意な産業を生かしつつ、公共性のある産業のシェアを増大させている状況が見て取れます。一方日本は産業構造が中途半端で、特に一般サービス業のシェアが高い事が特徴的です。
198 労働者が増える産業とは？ - 産業別労働者数の推移
主要国の産業別の労働者数について比較します。公務・教育・保健という公共性のある産業や、専門性の高い専門サービス業などの労働者数が共通して増えていて、工業や建設業が停滞あるいは減少している状況がわかります。
197 消費者物価指数とデフレータ - 長期推移で見る各国の特徴
消費者物価指数とGDPデフレータの2つの物価指数について、主要国の長期推移を比較します。長期的に見れば他国は大きく物価上昇しているのに対して、日本は2指標とも停滞が続いています。また、GDPデフレータが大きく下振れしているという特徴もあります。
196 物価指数の違いとは？ - 消費者物価指数とGDPデフレータ
日本は物価が停滞していますが、消費者物価指数とGDPデフレータで大きく傾向が異なります。ほかの主要国を見ると軒並み足並みをそろえて成長していますが、ドイツや韓国など工業国は日本同様にGDPデフレータがやや下振れしているようです。