085 先進国の経済成長の特徴 - GDP・給与・生産性・物価
GDP、家計最終消費支出>労働生産性、平均賃金>消費者物価指数(CPI)という順番で経済成長していく先進国型の経済成長の標準型が、G7だけでなく他の高成長国でも当てはまるのか確認してみます。韓国、スウェーデン、メキシコ、ギリシャについての経済成長の形を可視化してみます。
084 経済成長の共通点とは - GDP > 給与・生産性 > 物価
日本経済の転換点となった1997年を起点にして、G7各国のGDP、家計最終消費支出、労働生産性、平均給与、CPI、1人当たりGDPの成長率を比較します。主要国の経済成長の特徴として、GDP、家計最終消費支出＞労働生産性、平均所得＞CPIという特徴が見えてきました。これに対して日本経済のカタチについても可視化します。
083 先進国から滑り落ちる日本？ - 生産性と物価の国際比較
1人当たりGDP、消費者物価指数、労働生産性それぞれについて、日本の転換点となった1997年からのG7各国の成長率を可視化します。そして、唯一成長していない日本が他の主要国同様に成長したと仮定した場合の、あったかもしれない推移を可視化してみます。日本はこの20年程でとんでもなく大きなものを失ってきたようです。
082 平成時代で失った日本の名目成長 - GDP・消費・平均給与の成長率
OECDの統計データから、G7各国の1人当たりGDP、平均所得、家計消費について、日本経済の転換点となった1997年からの変化を可視化します。日本だけが停滞している状況ですが、もし他の主要国並みに経済発展していたとしたら、、、も考えてみましょう。日本経済が平成時代に失ったものはあまりにも大きいようです。
081 日本企業の変質 - 稼げないけど儲かる主体へ
日本企業が稼げなくなり、労働者への分配を抑制し、国民の貧困化が進んでいる、端的に言えばこれが現在日本で起こっている経済停滞の流れではないでしょうか。日本企業が稼げなくなったのは明確に1990-1991年のバブル崩壊によるものです。その中で、何とか利益を出そうと人件費を抑制し海外展開を進めています。その実態を追います。
080 支出を減らす家計の事情 - 年齢階級別の収入・支出
家計調査の各種統計データより、世帯の収支についてフォーカスしてみます。世帯主の収入が軒並み減る中で、共働きが増え世帯収入は増えています。そして消費支出を減らし、住宅ローンの返済に充てている事が明らかとなります。先進国で消費支出を減らしているのは日本だけです。この異常事態に何かできる事はあるのでしょうか？
079 共働きが増える現役世帯 - 収入階級別の持ち家率・共働き率
家計調査の結果から、勤労世帯の世帯主収入、共働き率などの実態を可視化してみます。低所得層は高齢化しており、中所得層の世帯主収入は減り、負債が増えているため、共働きが増えて必死に家計を支えている姿が見えてきました。
078 中所得世帯の困窮化？ - 収入階級別の資産・負債分布
家計調査のデータを基に、収入階級別の家計の資産や負債の変化について可視化してみます。中所得階級の家計では、資産が目減りしている中で、負債が増大し、差し引きの純資産が大きくマイナスしています。中流と呼べる階級が没落している様子がうかがえます。
077 日本人の貧困化 - 生活保護率と貧困率
貯蓄額が急速に増えている高齢層ですが、全ての高齢層が豊かになっているわけではありません。社会保障・人口問題研究所の統計データによれば、高齢層ほど近年急速に生活保護者が増加しているようです。つまり、豊かになり財産を築ける人と、生活に困窮する人に二極化しているという状況になっています。
076 男性労働者の少子高齢・低所得化 -世代別労働者数と平均給与
労働者の貧困化に対して、家計が豊かになっている不思議を考えていきます。民間給与実態統計調査の統計結果から、中小企業、中堅企業、大企業の年齢別就業者数と平均給与を見てみます。エリートとも言える大企業の若年層が減少しながらも所得が増える一方で、低所得層の給与が減り人数が増えている実態が明らかとなります。