311 平均労働時間とは何か - 労働者と雇用者の違い
OECDの生産性の計算に用いられる、労働者数と平均労働時間について、日本の国内データとの整合性を確認してみました。基本的には内閣府の国民経済計算のデータを基にしているようですが、平均労働時間については個人事業主の寄与分を調整しているかもしれません。
279 1人あたりGDPのドル換算 - 国際比較の注意点とは？
主要先進国の1人あたりGDPについて、OECDで公開されている4パターンのドル換算値についてご紹介します。絶対値として比較するのは、名目の為替レート換算を基本とし、購買力平価を合わせて眺めるようにすると良いように思います。
278 ドル換算8つの表現方法 - 国際比較のポイント
国際比較をする際のドル換算の8つの表現方法について確認してみました。絶対値を比較する場合は、名目の為替レート換算を基本とし、成長率では実質を、生活実感に近い指標では購買力平価換算を合わせて見てみるといった使い分けが必要と思います。
269 金融勘定の対GDP比 - バブル崩壊までの特殊状況とその後
日本の各経済主体の金融勘定について、対GDP比での推移を眺めてみます。バブル崩壊までは、家計は年間10%前後の資金余剰が続いていて、特に現金・預金は5～10%の増加が続いていました。企業や政府の挙動の変化も、対GDP比で見ると興味深い気候がありそうです。
264 金融資産・負債比較 企業編
G7各国の企業の金融資産・負債残高について、1人あたりの水準と対GDP比の比較をしてみます。日本は1990年代に極めて多い負債(借入金)を抱えていましたが、2021年には他国並みに落ち着いています。ただし対GDP比ではまだ多い水準ですので、借入のわりに付加価値を高められていない事が窺えます。
244 物価比率と購買力平価 - 指標の意味を考える
1人あたりGDPの推移で為替レート換算値と購買力平価換算値の比較をしてみました。購買力平価換算値は物価比率で補正した数値になるため、滑らかなグラフとなる反面現実との乖離も大きそうです。
242 購買力平価って何？ - 計算方法と検証
為替レートともに、ドル換算によく用いられる購買力平価について、その意味や計算方法を確認してみます。購買力平価は両国の物価変化率の比に比例するという計算がされていて、両国間の物価比率を踏まえた通貨の交換比率となります。購買力平価換算は、ドル換算してさらに物価比率で調整した数値になる事を意識する必要がありそうです。
228 GDPと給与の名目と実質 - 実質化で異なる2つの指標
1人あたりGDPと賃金について、名目値、実質値の成長率を比較します。日本は両指標とも名目値は停滞していますが、実質値では1人あたりGDPは成長していて、平均給与は停滞しています。名目値が停滞していること自体が特殊ですが、実質値のこのような変化も先進国で4国程度とやはり特殊な状況と言えそうです。
227 あまりに長い日本の経済停滞 - バブルの影響はどれくらい？
日本の1人あたりGDPについて、バブル発生前の1984年からの成長率と比較すると、経済停滞があまりに長い事がよくわかります。現在の430万円よりも2割程度高い530万円が最低限の水準ですが、到達できていません。
200 生産性の高い産業は何か？ - 産業別1人あたり付加価値
主要国の産業別GDPと労働者数から、産業別の労働生産性を計算してみます。金融業、情報通信業、工業の労働生産性が高く、一般サービス業や公務・教育・保健の労働生産性が低いという共通点が見えてきます。