244 「物価水準」と購買力平価
1人あたりGDPの推移で為替レート換算値と購買力平価換算値の比較をしてみました。購買力平価換算値は物価水準で補正した数値になるため、滑らかなグラフとなる反面現実との乖離も大きそうです。
242 「購買力平価」って何？
為替レートともに、ドル換算によく用いられる購買力平価について、その意味や計算方法を確認してみます。購買力平価は両国の物価変化率の比に比例するという計算がされていて、両国間の物価水準を踏まえた通貨の交換比率となります。購買力平価換算は、ドル換算してさらに物価水準で調整した数値になる事を意識する必要がありそうです。
228 GDPと給与の「名目と実質」
1人あたりGDPと賃金について、名目値、実質値の成長率を比較します。日本は両指標とも名目値は停滞していますが、実質値では1人あたりGDPは成長していて、平均給与は停滞しています。名目値が停滞していること自体が特殊ですが、実質値のこのような変化も先進国で4国程度とやはり特殊な状況と言えそうです。
227 あまりに長い「日本の経済停滞」
日本の1人あたりGDPについて、バブル発生前の1984年からの成長率と比較すると、経済停滞があまりに長い事がよくわかります。現在の430万円よりも2割程度高い530万円が最低限の水準ですが、到達できていません。
200 「生産性」の高い産業は何か！？
主要国の産業別GDPと労働者数から、産業別の労働生産性を計算してみます。金融業、情報通信業、工業の労働生産性が高く、一般サービス業や公務・教育・保健の労働生産性が低いという共通点が見えてきます。
195 「公共的な産業」への転換
GDPの産業別シェアについてイタリア、カナダ、韓国などについても比較してみます。公共性や専門性の高い事業で成長していくアメリカやイギリス、フランス、工業という強みを維持しながら産業の転換が進む韓国、ドイツといった特徴が見えてきます。一方、日本は両者の中間的な状況で、経済を転換していく上でどのような産業で成長していくのか、微妙なバランスの状況と言えそうです。
194 先進国の「産業構造」の変化
主要国の産業別GDPのシェアについて着目してみます。アメリカ、イギリス、降らすなどの主要国では、工業のシェアが低下し、公務・教育・保健や専門サービス業のシェアが増大していて産業構造の変化が見て取れます。一方工業国のドイツは最大産業工業のシェアを維持しています。日本にとっての適切な産業構造について再考する転機かもしれません。
193 経済成長の「標準形」とは？
主要国について産業別の名目GDP、実質GDP成長率の相関図を比較していきます。主要国共通のポイントも多い中、各国の特徴も良くわかります。また、他国と同じような一般的な成長をしている産業が存在しないという、日本の特殊な状況も可視化されます。
180 日本経済の「中身」の変化
日本の経済活動別GDPについて、名目値、実質値、物価(デフレータ)との関係を、1つの相関図にまとめてみます。どの産業で変化が起こっているのかが一目でわかるのではないでしょうか。やはり最大産業の製造業の異質さが際立ちます。
179 「生産面」から見る日本の物価
日本の国内統計データから、産業別のデフレータに着目します。日本は全体的に物価が停滞・マイナスしていますが、特に「製造業」で物価マイナスが顕著です。その製造業の各業種のデフレータをグラフ化してみると、半導体関連業種の物価停滞が大きいという実情が見えてきます。