198 労働者が増える産業とは？ - 産業別労働者数の推移
主要国の産業別の労働者数について比較します。公務・教育・保健という公共性のある産業や、専門性の高い専門サービス業などの労働者数が共通して増えていて、工業や建設業が停滞あるいは減少している状況がわかります。
197 消費者物価指数とデフレータ - 長期推移で見る各国の特徴
消費者物価指数とGDPデフレータの2つの物価指数について、主要国の長期推移を比較します。長期的に見れば他国は大きく物価上昇しているのに対して、日本は2指標とも停滞が続いています。また、GDPデフレータが大きく下振れしているという特徴もあります。
196 物価指数の違いとは？ - 消費者物価指数とGDPデフレータ
日本は物価が停滞していますが、消費者物価指数とGDPデフレータで大きく傾向が異なります。ほかの主要国を見ると軒並み足並みをそろえて成長していますが、ドイツや韓国など工業国は日本同様にGDPデフレータがやや下振れしているようです。
195 公共的な産業への転換 - 産業別GDPシェア
GDPの産業別シェアについてイタリア、カナダ、韓国などについても比較してみます。公共性や専門性の高い事業で成長していくアメリカやイギリス、フランス、工業という強みを維持しながら産業の転換が進む韓国、ドイツといった特徴が見えてきます。一方、日本は両者の中間的な状況で、経済を転換していく上でどのような産業で成長していくのか、微妙なバランスの状況と言えそうです。
194 先進国の産業構造の変化 - 産業別GDPシェア
主要国の産業別GDPのシェアについて着目してみます。アメリカ、イギリス、降らすなどの主要国では、工業のシェアが低下し、公務・教育・保健や専門サービス業のシェアが増大していて産業構造の変化が見て取れます。一方工業国のドイツは最大産業工業のシェアを維持しています。日本にとっての適切な産業構造について再考する転機かもしれません。
193 産業別に見る経済成長の特徴 - 名目・実質GDP変化率
主要国について産業別の名目GDP、実質GDP成長率の相関図を比較していきます。主要国共通のポイントも多い中、各国の特徴も良くわかります。また、他国と同じような一般的な成長をしている産業が存在しないという、日本の特殊な状況も可視化されます。
192 日本企業は過剰投資だった？ - その他の建物・構築物の比較
企業の固定資産のうち、工場や研究所などの「一般建造物」について国際比較をしてみます。日本企業は1990年代半ばに極めて高水準となりました。実はこの時人口が3倍のアメリカよりも多かったようです。当時の借入金の水準なども踏まえれば、実力値以上に過剰投資をしてしまっていたという見方もできるかもしれません。
191 日本企業の機械・設備は多い？ - 1人あたりの国際比較
企業の固定資産のうち、機械設備について着目してみます。機械設備は特に製造業での生産性向上には欠かせないものですね。1人あたりの水準で見ると、日本はやはり1990年代に極めて高い水準にありましたが、その後停滞し直近では、アメリカやドイツと同程度となっています。
190 実は多い日本企業の固定資産 - 1人あたりの国際比較
企業の「金融資産」や「負債」だけでなく、「固定資産」について着目してみます。経済のエンジンとも言える企業は、負債を増やして事業投資を行い、生産性を向上させて付加価値を増大させ、消費者でもある労働者の給与も上げていきますね。日本は負債が増えず、事業投資も増やしていないため、固定資産も停滞している事がわかります。
189 株式という企業の特別な負債 - 1人あたりの国際比較
企業の負債側項目として、特殊な「株式」について国際比較してみます。株主資本とも言われる株式とは、企業から見て負債側に計上されます。日本企業の株式総額は、経済規模からするとやや少なめで、逆にフランスの存在感が大きいというのが特徴的です。